でぃすかうんてっどきゃっしゅふろー
企業（事業、プロジェクト、資産）が将来にわたって生み出すフリーキャッシュフローを推計し、その流列を一定の率（WACC）によって割り引いて算出した現在価値のこと。企業価値やプロジェクト投資などの投資成果の価値評価をする際に使われる。
企業や投資家が投資を行うのは投資の成果＝リターンを期待してのことだが、通常、投資成果は投資を行ってから一定期間の後、あるいは一定期間を通じて生じる。投資の採算を検討しようとする場合、現在の投資金額と将来の成果金額を比較するよりも、将来の金額を現在価値に換算して比較する方が合理的だ。
こうしたときに、将来発生する価値をフリーキャッシュフローをベースに割り引いて現在価値に直したものがDCFだ。DCFが大きいほど今後企業が獲得するキャッシュが多いということを意味する。DCFにすることで、回収時期などによって変動する未来の価値が比較可能になる。複数の投資案件を定量的に比較する際には、NPVやIRRなどを算出して指標とする。
現在価値の算出は、将来のフリーキャッシュフローを資本コストで割って算出する。割引現在価値が大きいほど今後、獲得する利益（キャッシュ）が多いということを意味する。一般には、計算した現在価値＞資本コストとなる場合、投資すべきと判断される。現在価値＝〔将来のキャッシュフロー÷（1＋資本コスト）＾ 年数〕
（＾は、べき乗）
例えば10年後のリターンとして100万円が予測される投資案件があり、その投資額が40万円であるという場合、現在目の前にある40万円と10年後の100万円を比較する。割引率を10％と仮定した場合、100万円÷（1+0.1）10乗＝38万5543円となり、将来の100万円よりも目先の40万円の方が価値が高いと算出できる。
フリーキャッシュフローをどのような投資に活用するかという判断に適しているほか、企業M&Aの際の取引価格算定、銀行の融資先資産判定や債権引当の算定、株式や不動産の価格評価などに広く使われている。近年、IT投資判定でも利用されるようになってきている。
DFC法による評価を行う場合、キャッシュフローの予測をどのように行うか、割引率をどの程度に設定するかによって結果が異なってくる。特にIT投資においては与件となる投資効果自体をどのように評価・算定するかによって結果が大きく左右されることになる。
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